多くの物事には、傾向やパターンがあります。それは、ビジネスにおいても同じです。
ビジネスの世界には、さまざまな傾向やパターンを一般化した法則がたくさんあります。
数学の難問も公式を使えば簡単に解決できるように、ビジネスに関わる有用な法則を知っていれば、目の前の課題や問題に対して迅速かつ適切な判断を下せる可能性が高まります。
今回は、知っておくと便利なビジネス関連の法則をご紹介したいと思います。
パレート（2：8）の法則
「物事を構成する要素の全体に占める割合に偏りがあり、一部の要素が全体の中で大きな割合を占めている」
これはイタリアの経済学者パレートの言葉で、寡占のことです。
たとえば、社会の富の80％を20％の富裕層が占めているという意味で使われます。
パレートの法則は、主にマーケティングや営業、人材育成などに応用できます。
「売上の8割は2割の顧客が占めている」「売上の8割は2割の商品が占めている」「売上の8割は2割の営業社員が占めている」などで、この2割に注力したほうが大きな効果があるという考え方もできます。
2-6-2の法則
パレートの法則から派生したと考えられている法則です。
パレートの法則で選ばれた20％の商品や人材を見ていくと、上位20％の中にも「上・中・下」が2-6-2の割合で現れるという法則です。
よく引き合いに出される例として、働きアリの話があります。
パレートの法則に従って上位20％の働きアリだけのグループを作ると、働きアリのはずなのに20％の人がサボり始めます。
そんなことを繰り返していると、トップに立つ人がいなくなってしまいます。
多くの会社では、平均して優秀な社員が2割、普通の社員が6割、成績の悪い社員が2割といったところが多いでしょう。
この法則は、業績の悪い層を切り捨てるのではなく、中間層や下位層への対策を講じて全体の底上げをした方が良いという考え方によく使われます。
1：5の法則
この数字は、既存顧客と新規顧客の統計的なコスト比率を表しています。
つまり、新規のお客様にアプローチするには、既存のお客様の5倍のコストがかかるということです。
既存のお客様は、今後も商品を購入したりサービスを利用したりしてくれるリピーターやロイヤルカスタマーになってくれる可能性が高いので、信頼関係を築くことが費用対効果の面で重要だという考え方です。
しかし、新規顧客の開拓なくして企業のビジネスは発展しないため、1：5の法則を考慮しながら新規顧客と既存顧客のバランスをとることが必要です。
ハインリッヒ（1：29：300）の法則
仕事をする上でミスは避けられません。
しかし、ミスが積み重なると、取り返しのつかない重大な事故に発展してしまいます。
そのような労働災害を経験的に示したのが「ハインリッヒの法則」です。
これは、重大事故、軽微な事故、ヒヤリハットが1：29：300の割合で発生するというもの。
1つの重大事故の裏に29の軽微な事故があり、29の軽微な事故の裏に300のヒヤリハットが隠れているというように、重層的に発生していることを示しています。
ヒヤリハットは、起きてから数日間は注意して見ていますが、しばらくすると忘れてしまう傾向があります。
これが軽度の事故や大きな事故につながるのです。
ヒヤリハットの段階で危険の芽を摘むことが大切です。
ジラード（250）の法則
250という数字は、アメリカのトップセールスマンであるジラードが常に意識していた数字です。
一人には約250人の人脈があり、1人のお客さまを怒らせれば、その250人が敵になる
ということを示しています。
「怒っている！」「もうあなたには用はない！」と短絡的にお客さまとの関係を壊してしまうと、多くの人を敵に回すことになるでしょう。
これは、普段から人と接するときにも心に留めておきたい教訓です。
