360度制度評価とは?(多面評価・逆評価)

360度制度評価とは?(多面評価・逆評価)

360度評価制度とは、対象者を上司、部下、同僚など多面的に評価する手法です。

360度評価制度を取り入れている有名企業ではトヨタ自動車があります。

トヨタ自動車という日本を代表する企業がこの制度を導入したということは、この360度評価制度自体のニーズが非常に高いということの現れでしょう。

部下が上司を評価するというシステムの斬新さを、多くの企業が感じているのではないでしょうか。

今回はそんな360度評価制度について解説していきます。

360度評価制度とは?

ビジネス女性の写真|KEN'S BUSINESS|ケンズビジネス|職場問題の解決サイト中間管理職・サラリーマン・上司と部下の「悩み」を解決する情報サイト

360度評価制度は、別名では多面評価制度逆評価制度とも言われています。

上司が部下を評価する従来の一方通行の人事評価とは異なり、360度評価制度では複数の人の多面的な評価と評価対象者の自己評価を比較することで、「対象者の日常行動に対する評価」を集計して、評価対象者と周囲の人との認識ギャップを明らかにします。

なぜ新しい人事制度が出てきたのか?

終身雇用が当たり前だった時代には、年功序列の人事評価が主流でした。

しかし、現在は冒頭で述べたトヨタ自動車や本田技研工業などをはじめ、成果主義に移行する企業が増えており、人事評価の見直しを迫られています。

組織がフラットになり、LINE WORKSやSlack、ChatWorkといったコミュニケーションツールが普及すると、上司は管理すべき人が増え、直接のコミュニケーションに割ける時間が減ります。

そんな中においても、各社員には自律性と自走力が求められています。

日本経済新聞の報道によれば、テレワークの普及に伴って360度評価制度を実施する企業も出てきたといいます。

360度評価制度の特徴

オフィスで打ち合わせしているビジネスマンたちの写真|KEN'S BUSINESS|ケンズビジネス|職場問題の解決サイト中間管理職・サラリーマン・上司と部下の「悩み」を解決する情報サイト

360度評価制度の特徴としては、以下の5項目に大別されます。

  • 評価の客観性を高める
  • 直属の上司が見つけられなかった点を評価する
  • 現状を多面的に把握できるようになる ・管理職の育成に有効
  • コンピテンシー(行動特性)の浸透につながる
  • 360度評価を行うことで、社員間のいじめなど人間関係の把握に役立つことがある

ひとつずつ見ていきましょう。

評価の客観性を高める

複数の評価者から評価を得られる360度評価制度は、より公平で公正な評価を可能にします。

また、組織がフラット化し働き方が多様化する中で、複数の評価者の視点で対象者を評価することは、対象者の納得性を高めることにつながります。

直属の上司が見つけられなかった点を評価する

360度評価制度により、上司が気づかなかった対象者の新たな特性の発見にもつながります。

自分の現状を多角的に知ることができる-管理職研修に効果的

自己評価と他者評価の違いや、関係者による評価の違いにより、自分の強みや弱みを多面的に把握し、自己理解を深めることができます。

上司による指導・育成のポイントが明確になり、効果的な育成にもつながります。

管理職にとっては、部下や同僚から率直な評価を得ることで、自分の現状の課題を認識することができます。

コンピテンシー(行動特性)の醸成につながる

改善すべき行動を意識させることで、参加者はゴールに近づくための意識を高めることができます。

その結果、ハイパフォーマンスを実現するために必要なコンピテンシーが社員間に浸透し、企業のミッション、バリュー、クレドの具現化が加速されます。

クレド(Credo)とは、企業全体の従業員が心がける信条や行動指針のことです。 ラテン語で志・約束・信条を表す言葉

www.reloclub.jp

360度評価を行うことで、社員間のいじめなど人間関係の把握に役立つことがある

360度評価制度を導入することで、社員同士のいじめなどの人間関係を把握することができるかもしれません。

これは、360度評価を導入することで、上司と部下のコミュニケーションの機会が増えるからです。

また、コミュニケーションが増えることで、部署内の人間関係の問題点を把握することが可能になり、社員間の力関係によるいじめやパワハラなどを把握しやすくなるかもしれません。

まとめ

360度評価制度を駆使して、自社の課題を解決しましょう!

360度評価制度は、部下が上司を評価するという、非常に風通しの良い企業文化をもたらすことができるという大きなメリットがあります。

自社の課題を解決するためにも、より働きやすい会社にするための仕組みを作っていきましょう。

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